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大学案内
情報公開
本学では、省令（学校教育法施行規則第172条の2）にもとづき次の教育研究活動等の状況について情報を公開しています。
一部の情報は、各サイトへリンクしています。
学校法人の概要
法人・設置学校に関する事項
教育研究上の基礎的な情報
学部、学科、課程、研究科、専攻ごとの名称及び教育研究上の目的
専任教員数
校地・校舎等の施設その他の学生の教育研究環境
授業料・入学料その他の大学等が徴収する費用
修学上の情報等
教員組織、各教員が有する学位及び業績
入学者に関する受入方針、入学者数、収容定員、在学者数、卒業（修了）者数、進学者数、就職者数
学生による授業に関するアンケート及び学修時間に関するアンケート
実務経験のある教員による授業科目一覧表
学則
授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業計画（シラバス・授業計画の概要、学年暦）
学修の成果に係る評価及び内容並びに年間の授業計画
学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援
教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報
財務情報
令和5年度
上記以外の情報の公開
教育条件
学生の状況
教員の養成の状況についての情報の公表＜教育職員免許法施行規則第22条の6＞
教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること
教員養成の目標
山口学芸大学は、建学の精神「至誠」の心の継承と、芸術を基盤とする教育から時代の求めるSTEAM教育を展望し、リベラルアーツ教育を充実することを通して、幅広い教養と豊かな人間性の涵養を目指している。また、生涯発達的な視点で子どもを理解する高度な専門的知識と教育力、地域資源を活かしながら社会と連携・協働できる力、時代の変革に柔軟に対応できるグローバルな視野と課題発見や課題解決の力、Society5.0を牽引する情報技術活用能力やコミュニケーション能力などを有し、地域社会の発展に貢献できる教員の養成を目標とする。
目標を達成するための計画
山口学芸大学は、2007(平成19)年の開学以来、設置理念に基づく人間形成を基盤とした教育者・保育者の養成を主眼とし、4年後の2011(平成23)年には専修課程を有する大学院を設置し、その3年後の2014(平成26)年には特別支援学校教諭養成課程、さらにその2年後の2016(平成28)年には中学校・高等学校の英語教諭養成課程をスタートするなどして、子どもの発達や学びの連続性、個別最適な学びを理解し、豊かな表現力やグローバル化にも対応しうる高いコミュニケーション能力を併せ持つ教員の養成に取り組んできた。
2022(令和4)年からは、教育を取り巻く変化の激しい社会に呼応し、これからの教育者・保育者に求められる力を身に付けるため、更なるカリキュラムの改善に取り組み、リベラルアーツの充実に向けた教養科目を土台として、多様な選択肢のある教職科目、英語や芸術系科目などの学びの幅を広げる科目、実践を通して子どもと関わる資質を高める「子ども学」、グローバルな視点で地域課題の発見や解決に取り組むPBLを含む「グローバル学」からなる、独自の教員養成プログラムを設定している。幼児教育と初等教育の連続性や、小中一貫教育、特別な配慮が必要な児童・生徒への対応など、社会の多様なニーズに対応できる人材育成に取り組んでいるところである。
今後は、2024(令和6)年から、同じ山口市内にある山口大学・山口県立大学との三大学連携事業により、現在の教員養成プログラムに、STEAM教育の強化や文理横断教育による総合知創出を図る「SPARC教育プログラム」を組み合わせた新たなカリキュラムを実施し、将来のデジタル変革を支える子どもたちを育て、地域の課題発見や解決に貢献できる、より質の高い文系DX教員の輩出を計画している。
教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び
業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること
教育課程委員会
| 人数 | 15 |
|---|---|
| 構成 |
その他学長が必要と認めた者 ◎委員長／〇副委員長 |
教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び
内容並びに年間の授業計画に関すること
卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること
卒業者の教員への就職の状況に関すること
教員の養成に係る教育の向上に係る取組に関すること
本学では、教育の質の向上を図るため、学長を中心に方針・方策を教育課程委員会に各学校種別に教育実習部会を、学部においては学部教授会に学部会議を置き、本学における教職課程、カリキュラムの改善・検証、課程認定の内容、授業改善方策、授業実施計画、教員免許状等について各々の担当部署で課せられた任務を遂行している。
また、各々活動から出た課題や問題点等について、全学的な取組として本学FD委員会が中心となって、更なる教育の資質向上に資するために、本学教員対象とした研修（授業実践の実施等）により資質の向上を図ることとしている。